製品販売81社は「ゲームソフト」7社、「システム販売」15社、「ソフトウェア販売」39社、「電子情報機器卸・小売」20社で構成されます。 収益モデルから「製品販売」としていますが、ゲームソフト・パッケージ販売、システム販売、業務系ソフトウェ…
ハードウェア81社は「娯楽機器・装置」10社、「情報処理機器・装置」3社、「電子部品」27社、「周辺機器・装置」41社で構成されます。 日立製作所が独自のメインフレームから撤退するなど、国内電子産業におけるコンピュータのウエイトが低下してい…
通信インフラは「通信建設」3社、「通信サービス」11社で構成されています。「通信建設」と、「通信サービス」のうち「持株会社」2社は参考値という位置づけです。インターネットを支える移動体通信サービスの成長が頭打ちになった感があります。 売上高…
電子機器・部品製造業を含むIT/ICT関連3月期上場企業の2019年度上期(2019年4〜9月)業績を集計しました。併せて、決算短信に基づく2020年度通期見通し、連結/単独の就業員数(正規、非正規)、平均年齢、平均年収も調べたので、時間…
筆者は2001年度から半期ごとに、株式を上場しているIT関連企業の業績を集計している。その中から受託型ITサービス業を抜き出したところ、2018年度の1社当たり売上高は、人月モデルの486億円に対し、非人月モデルは249億円と半分だが、非…
▶︎「ハード製造」カテゴリーは83社で、2017年度から1社(パイオニア: 2019年3月27日上場廃止)減少した。 内訳は、 ●「娯楽機器」11社(売上高1兆7,287億41百万円) ●「電子部品」30社(1兆8,033億30百万円) ●「周辺機器」35社(26兆4,972億27百万円) ●…
「インフラ系」17社には持株会社2社(日本電信電話、ソフトバンク)が含まれる。集計は17社で行うが、前年度増減率などの分析は実際の事業を担っている「モバイル通信」(MNO、MVNO、MVNE、WiーFiサービス)12社と「クラウドサービス」3社を対象とする。 総…
IT/ICT関連株式上場655社の2018年度有価証券報告書(有報)が出そろった。これにより2018年度の就業者数(正規/非正規)、平均勤続年数、平均年齢、平均年収、就業者1人当たり経営指標(売上高、営業利益、純利益)、営業利益率、前年度増減率などが確定し…
情報サービス産業協会(JISA)によると、2017年度、受託型ITサービス業の従業員1人当たり売上高が3358万円だったという。へぇ〜、というか何というか、にわかに信じられなかったのは、筆者が保有しているデータと大きく違ったからだ。 筆者が…
IT関連企業のうち、法人向け(B-B)サービスに軸足を置いている企業の業績について、直近10年の推移をまとめた。 対象は下記の17業種である。 受託(オフライン)系7業種 ①業務ソフトウェア開発、②組込みソフトウェア開発、③システム運用管理、④複合サー…