勤続年数、平均年齢を勘案した給与水準の指標です。
算出方法や持株会社の扱いについては異論があろうとは思います。
７月２８日に公開したβ版は、勤続年数が短く平均年齢が低いほど給与指数が高く出る傾向がありました。別の見方をすると、勤続年数が長く平均年齢が高い製造業の評価が低くなってしまう欠陥があったことになります。
そこで、計算式を改めて再度ランキングを作成しました。
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有価証券報告書に記載される個別・単独の就業者（正規雇用＋非正規雇用）１人当たり平均年収（給与）について、勤続年数、平均年齢を加味して指数化した。
計算式は以下のように設定した。
（Ａ）全体６９４社の平均年齢を算出した。全体の平均年齢は３７.９歳だった。
（Ｂ）各社のデータをもとに、３７.９歳の年収を試算した。
（Ｃ）①平均年収／（平均年齢ー２２：大卒年齢）＝勤続１年当たり給与
②勤続１年当たり給与＊１５.９（３７.９ー２２）
（Ｄ）勤続年数＊５０
（Ｅ）（Ｃ②＋Ｄ）／１０
これにより勤続年数と平均年齢に連動した給与額の均衡を調整した。
留意事項
１．純粋持株会社の勤続年数、平均年齢、平均年収は、連結ベースの実態と乖離している。
２．＊印はYahoo!ファイナンスの数値を援用して補正している。
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