株式上場ＩＴ系857社の業態／業種別の概況をまとめます。
本調査ではＩＴ産業を10のセグメントに分類しました。
セグメントごとに、整理基準（定義）を示しておきます。
業績／規模感をざっくり把握できるように、対象企業数、就業者数、売上高の３点にしぼってまとめます。
カッコ内は前年比増減率（単位：％）
通信サービス 12社（増減なし）
電気通信事業を営む事業者で、有線／無線の回線提供と通信回線を経由するデータ交換を主業務とする企業です。集合住宅や商店街向けにWi-Fi通信システム（回線、ソフトウェア、中継機器）を提供する事業者も含めました。
就業員数 63万4,655人（△2.3）
構成比 12.5％
１社あたり 5万2,888人
売上高 31兆5,216億45百万円（△6.0）
構成比 19.2％
１社あたり 2兆6,268億04百万円
１人あたり 4,966.7万円（△3.7）
通信建設 4社（増減なし）
家庭への回線引き込みや中継基地など、データ通信設備／施設の建設、電気工事を主な業務とする事業者です。
就業員数 5万5,604人（△9.8）
構成比 1.1％
１社あたり 1万3,901人
売上高 1兆6,954億20百万円（△1.4）
構成比 1.0％
１社あたり 4,238億55百万円
１人あたり 3,049.1万円（▼7.6）
機械／装置製造 77社（増減なし）
サーバーやパソコン、タブレット、スマートフォン等の情報処理機器、プリンタやＯＣＲ、ディスプレーなど電子機器、アーケード型／家庭向けゲーム機器および、その部品の製造を主業務とする事業者です。医療用、計測用、映像用など各種電子機器も含みます。
就業員数 310万6848人（▼2.7）
構成比 59.8％
１社あたり 4万0,349人
売上高 94兆4,554億31百万円（△6.0）
構成比 56.5％
１社あたり 1兆2,266億94百万円（△11.6）
１人あたり 3,040.2万円（△14.8）
プロダクト販売 143社（▼６社）
いわゆる「ソフトウェア・パッケージ」販売はダウンロード型やライセンス供与型が増加、オフコン／ワークステーションをベースとするシステム販売ではインターネット／ＡＳＰ（Wｅｂサービス）の取り込みが欠かせなくなりました。旧来からの産業機器／部品販売、情報機器販売に、参考値として大型家電量販店を加えています。
就業員数 23万1,081人（▼1.5）
構成比 4.4％
１社あたり 1,616人（△2.6）
売上高 10兆7,210億70百万円（△1.4）
構成比 6.4％
１社あたり 749億73百万円（△6.6）
１人あたり 4,639.5万円（△3.8）
コンシューマサービス 147社（増減なし）
「ネット系」と一括りにされるインターネット／Ｗｅｂ経由のＩＴサービスのうち、家庭や個人に製品を販売したり、定額制／従量制で利用料を徴収することで成り立っているビジネスモデルと定義しました。家庭／個人向けであっても対価を契約先事業者から得ているＢ to Ｂモデルは含みません。
就業員数 22万1,536人（△7.2）
構成比 4.3％
１社あたり 1,507人（△7.2）
売上高 9兆3,959億30百万円（△1.4）
構成比 5.6％
１社あたり 639億18百万円（△9.4）
１人あたり 4,241.3万円（△2.1）
続きは→概況（３）
